TVタックルのカジノ特集は面白かった
6月1日に放送された『ビートたけしのTVタックル』は「日本を救う?滅ぼす?カジノで大激論!!」と題してのカジノ特集でした。
自称カジノ推進派としては見ないわけにはいきません 笑。
推進派としては萩生田光一IR議連事務局長と大岩根成悦日本カジノスクール校長、さらにタレントでもカジノ好きを公言する菊地亜美さんです。
推進の理由としてはこれまで通り、経済効果や雇用創出などいったことが挙げられました。
また、豪華ホテル、ショッピングセンター、アミューズメントパークなどを併設し「家族で楽しめるリゾート」が目標であるということ。
僕が「面白いな」と感じたのは、国際イベント会場の整備についてでした。
日本一の広さを誇る東京ビッグサイトでも世界では72位と下位にランクされています。
そのため、世界的視野からすると「日本の会場は狭い」ということから、大きなイベント開催に繋げられなかった、というもの。
幕張メッセなんて毎年8億円も赤字を計上しているそうです。
カジノ併設の会場となると、民間のお金で建設、カジノの収益で維持費、という図式のため、血税が遣われる心配もなくなるんだそうです。
世紀の一戦「メイウェザーvsパッキャオ」も、実は「会場の一人勝ち」なんて言われてましたね。
そういう遣い方、やり方もあるんだなあと感心した次第です。
反対派は鳥畑与一静岡大学教授と自民党の西田昌司参議員。
これまた使い古された反対文句ばかりでした。
賛成派からキチンと反論されると、逆ギレみたいな反応となって、全く参考になりませんでした。
その論戦を見てみると、
- アトランティックシティではカジノが1年で3分の2まで減り、失業者が続出した
→カジノ乱立したことが原因で、日本では許可制のため乱立しない - アジア各国にカジノはすでに多くあり乱立状態
→飛行機で3時間内の地域は10億人という市場規模であり、アメリカの例に当てはまらない - アメリカのカジノディーラーはワーキングプアと言われる低収入
→マカオでは公務員の1.5~2倍の給与水準 - カジノ後発ではライバル多く、観光客増が見込めない
→世界のテーマパーク動員数ランキングで、2位と4位が東京ディズニー、9位にUSJ、18位にナガシマスパーランドがラインクインしており、日本独自の「創意工夫、おもてなし」などで差別化すれば十分差別化を図れる
などと、理路整然と反論されると「金持ちの負けに期待する運営するカジノなんて不要」とか「競輪や競馬など公営ギャンブルは心身鍛えるなどする正しいギャンブルである」などとわけのわからないことを言い出すのでした。
ちなみに西田昌司参議院議員は、一度もカジノに行ったことがないとのこと。
結局はイメージだけで反対してるんですね。
教授に至っては「カジノで負けて、借金して、家族崩壊の図式なんですよ!」とまくしたててました。
全く先生らしからぬ言動です。
僕は上記4番目の項目は全く知りませんでした。
でも、世界中にテーマパークがある中で、日本の施設が上位20のうち、4つを占めているのは確かに「日本だから」という理由も大きいと思います。
韓国やマカオに行くのなら、サービスが行き届いてる日本のカジノへ、と思う外国人も多いと思います。
番組の最後にはギャンブル依存症について取り上げられましたが、結局のところ「政府はこれまでパチンコはギャンブルではない」という姿勢から依存症について正式な調査をしたことはないとのこと。
というか、カジノとパチンコを一緒くたにすること自体ナンセンス、だと僕は思うんですけど。
客観的に視聴した人は反対派の意見が破綻してるな、と思った番組内容だったのではないでしょうか。
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